それぞれの不動産会社で査定額に差が生まれるのはどうしてだと思いますか。
その理由は、各社の販売実績や会社ごとに違う査定基準がある中で査定額を決めるので、各社で差が生じるというわけです。
それゆえ、査定を依頼するのなら、一社に限らず複数の会社に査定を依頼することをおススメします。
不動産会社を通さず、個人同士で家を売買するのは可能といえば可能ですが、専門的な裏付けもなく売買するとあとでトラブルに発展した際に対処しきれないかもしれません。
不動産の取引というのは事前調査のもとで事細かな条項を盛り込んだ契約内容とするのが基本ですし、契約書に記載していれば問題が生じなかった事でも、抜けていたがために想定外のトラブルに見舞われるケースがあります。
きちんとした知識のあるプロに依頼したほうが安心ですし、ストレスも軽減できます。
バブル期に建てられた築30年ものの戸建など建築年数的に売却に不利な家の場合も、リノベーションのためのベースとして購入を検討している人も増えていますから、昔より売却が可能になってきました。
また、古い家は床面積に比較的ゆとりがありますから、シェアハウスとして使えるよう改築したいという買主がつく可能性も高いです。
例えば耐震や建物診断をしてもらい、建物の状態が良いことが証明できれば、売却はさらにスムーズになります。
昔ながらの木骨モルタルや木造の一戸建の耐用年数は、税法上は20年ないし22年であり、残存年数の平均は約30年というのが国土交通省の調査でわかっています。
全国的な傾向ですから例外はほとんどなく、たとえば築30年を超える住宅を売りたいと思っても、住宅の評価額はゼロか、もしついても５、６０万円ほどと見積りされるのが普通です。
売りに出すにしても、正味土地代だけと考えておくほうが無難です。
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